6月 2023

2021年度の新体制発足に当たっての理事長挨拶で、政府のコロナ禍対策への主要方針である「市民の行動変容」の実現は、健康教育及び健康教育士の充実強化の契機になると説きました。行動変容にはKAPモデルに代表されるように、態度の形成が不可欠ですが、これに加えて、K、A、Pのそれぞれは階層性を有しており、より高次のレベルの形成が行動変容を引き起こしやすいと指摘されています。学校健康教育の目標領域は現在、「知識及び技能」、「思考力・判断力・表現力等」「学びに向かう力、人間性等」から構成されていますが（観点別学習状況評価の観点としては、「知識・技能」、「思考・判断・表現」、「主体的に学習に向かう態度」及び感性・思いやりなど）、このKAPモデルに基づけば、「知識」「思考力・判断力・表現力」はK（認識）形成、「学びに向かう力、人間性等」はA（情意）形成、「技能」はP（行動）形成に匹敵しており、それぞれより上位の形成が求められています。アンケート調査で健康課題として掲げられたライフスキルは日常生活で発生する心理的社会的要因に対処する技能であり、態度形成をトレーニングできる手法ですので、コロナ禍で問題視されるようになったストレスの増大、心の健康や人間関係の希薄化への対応スキルとして重要です。今年度の学習会では、この健康教育本来の視点に立ち返えりながら、健康教育の低迷状態を打破し、充実強化していきます。その皮切りとして、学習会の展開について、アンケート調査で具体的建設的な回答をいただいた小松健太郎理事の提案を中心に、大津からのインタビュー方式により検討します。是非、多くの方のご参加を切望しています。